転職して給料が下がらないか、アパレルの年収の相場はいくらなのか。
アパレル販売スタッフの年収として公的に確認できる数字は、厚生労働省job tagの衣料品販売に載る384.8万円です(令和7年賃金構造基本統計調査を加工した値。2026年11月3日に編集部が確認)。この値は衣料品販売だけを集めた平均ではなく、賃金構造基本統計調査の「販売店員」(コード1321)の区分の値と見られます。
検索すると400万円台から800万円台まで数字が割れるのは、集計している集団が違うからです。この記事では、数字の種類を先に整理したうえで、雇用形態・職種・企業による差を、出典と調査年つきで読み分けます。
想定している読者は、いまは別の業種で働いていて、アパレルの正社員を目指す人と、いまアパレル業界で働いていて、職場や職種を変えることを考えている販売スタッフ・店長です。
この記事の目次 − / +
アパレルの年収は「数字の種類」を先に決めて読む
アパレルの年収を調べて数字が合わないときは、どの集団を平均した数字かを確認すると整理できます。この記事では、検索で「アパレル店員」「ショップ店員」「販売員」と呼ばれる職種を、販売スタッフに統一して書きます。
編集部が2026年11月3日に確認した範囲では、年収として出回る数字は4種類に分かれます。次の表は、その違いを編集部が整理したもので、法律上の区分ではありません。
| 数字の種類 | 例 | 数えている集団 | 読むときの注意 |
|---|---|---|---|
| 公的統計の掲載値 | job tag「衣料品販売」の年収384.8万円 | 賃金構造基本統計調査(令和7年)を厚生労働省が加工した職業別の値 | 額面の年収。アパレルだけの平均ではない |
| 求人の賃金 | 同ページの求人賃金(月額)22.7万円(令和7年度) | ハローワーク求人統計データ | 年収ではなく月額。働く人の実績ではなく募集の賃金 |
| 民間の集計 | 求人サイトの給与統計、人材会社の紹介実績 | サイトの掲載求人、サービスの登録者・紹介者 | 算出方法は各社で違い、編集部は検証していない |
| 企業の公表値 | 有価証券報告書の平均年間給与 | 提出会社の従業員全体 | 職種別ではない |

2026年11月3日に「アパレル 年収」で検索すると、上位の結果に400万円台から800万円台までの数字が並んでいました。求人サイトの給与統計では平均約419万円、人材会社の紹介実績では870万円台です。算出元が違うため、数字が違っても矛盾とは限りません。編集部は各社の算出方法の中身までは検証していないので、これらの数字をこの記事の根拠には使っていません。
この記事の結論は3つです。
- 公的統計では、販売スタッフの年収は384.8万円として掲載されていますが、アパレル専用の値は編集部が確認した範囲では見当たりません
- 雇用形態と職種による差は、公的統計の数字で確認できます。個々の会社ごとの差は公的統計に出ません。会社の規模による差は、e-Statのデータベース(職種(小分類)DB)にありますが、本記事では値を取得できていません
- 会社間の差は、有価証券報告書と求人票で個別に確認します
アパレル販売スタッフの年収は公的統計でどこまで分かるか
384.8万円に含まれるもの・含まれないもの
厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」で「衣料品販売」を開くと、賃金(年収)は384.8万円、平均年齢は43.6歳と載っています。出典は令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工したもので、2026年11月3日に編集部が原典のページで確認しました。
この年収は、job tagの説明では、きまって支給する現金給与額を12倍し、年間賞与その他特別給与額を足して計算するとされています。きまって支給する現金給与額には、残業代にあたる超過労働給与額が含まれます。いずれも手取りではなく、所得税等を引く前の額面に近い数字です。
なお、賃金構造基本統計調査の結果の概況が集計の対象にしているのは、10人以上の常用労働者を雇う民営事業所です。job tagの年収がどの範囲を対象にしているかは、編集部が開いたページには記載が見当たりません。
衣料品販売とスーパー店長で同じ値になる理由
2026年11月3日、編集部はjob tagで「衣料品販売」と「スーパー店長」の2ページを開いて比べました。年収はどちらも384.8万円で、平均年齢43.6歳、労働時間161時間まで一致していました。違っていたのは就業者数だけで、衣料品販売が3,291,060人、スーパー店長が303,970人です。
同じ日に「マーチャンダイザー、バイヤー」と「化粧品訪問販売」も開きました。こちらも年収557.6万円、平均年齢42歳、労働時間165時間が一致し、就業者数だけが違います(29,500人と23,200人)。
job tagは、職業ごとの統計データが必ずしもその職業だけの統計を表しているわけではないと注記しています。
理由は、職業分類対応表(R8.3)にあります。編集部は2026年11月3日に、この対応表を確認しました。衣料品販売、スーパー店長、デパート店員、化粧品販売/美容部員など24の職業が、賃金構造基本統計調査の「販売店員」(コード1321)に対応しています。マーチャンダイザー、バイヤーと化粧品訪問販売は、「その他の商品販売従事者」(コード1324)に対応しています。
つまり、384.8万円は衣料品販売の人だけを集計した平均とは言えず、販売店員の区分の値と見るのが妥当です。同じ理由で、job tagの2ページからは、店長と販売スタッフの年収の差を読み取れません。
月収・手取り・ボーナスに直すとどうなるか
月収で考えたいときは、年収を12で割らないでください。年収384.8万円には年間の賞与が含まれるのに対し、同じjob tagページの求人賃金(月額)22.7万円は、ハローワークの求人統計にもとづく別の系列だからです(令和7年度)。

二つの数字は、集計の対象も期間も違うため、割り算や引き算ではつなぎません。月収や手取りの目安をつかむには、応募先の求人票にある月額と手当の内訳で確認してください。
ボーナスは、公的統計の年収には含まれていても、個々の求人票には書かれていないことがあります。職業安定法5条の3第4項と同法施行規則4条の2第3項5号は、書面などで必ず示す事項としての「賃金の額」から、賞与を除いているためです。
賞与の有無・支給月数・算定の基準は、応募前に確認する項目です。
正社員かどうかで変わる:雇用形態別の差
雇用形態による差は、公的統計の数字で確認できます。令和7年賃金構造基本統計調査の概況では、「卸売業,小売業」の一般労働者の所定内給与が、正社員・正職員で月374.4千円でした(第6-3表、男女計)。正社員・正職員以外は月229.5千円で、前者を100とすると61.3にあたります。
概況の本文は、産業別に見て雇用形態間の賃金格差が最も大きいのは「卸売業,小売業」(61.3)だと書いています。ただし、これは卸売を含む産業全体の値で、アパレル販売だけの数字ではありません。また、賞与と残業代を含まない月額の所定内給与で、年収ではありません。
アパレルの募集要項では、正社員のほか、契約社員、アルバイト、地域限定社員などの区分が使われることがあります。呼び方は会社ごとに違う場合があります。社内の呼び名ではなく、雇用契約上の区分と、昇給や登用の条件を、募集要項で確認してください。
職種で変わる:販売スタッフから本社職・デザイナーへ
職種による差を、job tagの掲載値で並べると次のとおりです。いずれも令和7年賃金構造基本統計調査を加工した値で、2026年11月3日に確認しました。
| job tagの職業名 | 平均年収 | 平均年齢 | 注意 |
|---|---|---|---|
| 衣料品販売 | 384.8万円 | 43.6歳 | 「販売店員」(コード1321)の区分の値と見られる |
| ファッションデザイナー | 539.6万円 | 39.1歳 | 「デザイナー」(コード1224)の区分の値。ファッション分野に限った平均ではない |
| マーチャンダイザー、バイヤー | 557.6万円 | 42歳 | 「その他の商品販売従事者」(コード1324)の区分の値。化粧品訪問販売と同じで、職業固有とは言えない |
3つの数字は、集計の対象も平均年齢も違うため、差額を職種の差として計算しません。読み取れるのは、掲載値の水準が職種によって違うという点までです。
job tagは、マーチャンダイザー(商品の仕入れや品ぞろえを決める職種。MDとも呼ばれます)とバイヤーを、1つの職業にまとめて掲載しています。当サイトは2つを別の職種として扱うため、上の値だけでMDの年収を言い切ることはしません。職種ごとの仕事内容は、職種ごとの仕事内容にまとめています。
販売スタッフから本社職へ移る道筋は、別の記事で扱います。
店長になると年収はどう変わるのか
店長の年収は、job tagの掲載値では販売スタッフと分けて読めません。前の節のとおり、スーパー店長のページが衣料品販売と同じ値だからです。
参考として、役職と賃金の関係を全産業で見ます。令和7年賃金構造基本統計調査の概況(第8表)では、非役職者の賃金を100とすると、係長級が128.6、課長級が170.4です。対象は一般労働者のうち雇用期間の定めのない人で、アパレルや店長に限った値ではありません。
店長手当の有無や、売上に連動する賞与の算定方法は、会社ごとの賃金規程で決まります。応募先の募集要項と面接で確認してください。
企業で変わる:有価証券報告書の平均年間給与の読み方
百貨店、セレクトショップ、ハイブランドなど、業態や個々の企業による差は、job tagの職業別の値には出てきません。企業ごとの数字を見るなら、上場企業が提出する有価証券報告書に載る平均年間給与が、公式に確認できる数字です。
ただし、この平均は従業員全体の平均で、販売スタッフだけの年収ではありません。本部職や管理職の割合、平均年齢によって数字が動くため、販売職の年収と読み替えないでください。
業態別・企業別の数字は、別の記事で整理します。
アパレルの年収を比べるときの確認項目
求人票と面接で確認する5つ
年収は、募集の時点では内訳まで書かれていない場合があります。応募前に、次の5つを確認してください。
- 固定給と手当の内訳——基本給、各種手当、店長手当の有無
- 固定残業代の時間数——含まれる場合は何時間分か。編集部は、みなし残業が月40時間以上を含む表示を、確認ポイントとして扱います
- 賞与の有無と算定方法——支給月数、業績連動か、過去の支給実績
- 販売実績に連動する手当——インセンティブの条件と、達成できなかった月の扱い
- 雇用形態と登用・昇給の条件——契約社員から正社員への登用の基準を含む
編集部の考え:年収を重視するなら、まず雇用形態と職種を見る
編集部の考えです。年収を最優先の軸に置くなら、同じ販売職のまま会社を替える前に、雇用形態と職種を見直すほうが、確認する価値は大きいと考えます。この記事で数字を並べて確かめられたのが、雇用形態の差(「卸売業,小売業」で61.3)と、職種ごとの掲載値の水準差だからです。
ただし、会社の規模による差は、この記事では値を取得できていません。雇用形態や職種の差と、どちらが大きいかは比べていないので、規模の違う会社への転職を否定するものではありません。
よくある質問
アパレル店員の年収はどのくらいですか?
job tagに掲載されている衣料品販売の年収は384.8万円です(令和7年賃金構造基本統計調査を加工。2026年11月3日確認)。「販売店員」(コード1321)の区分の値と見られ、アパレルだけの平均ではありません。
アパレルの年収は低いですか?
公的統計だけでは、アパレルが低いとも低くないとも言えません。「低い」と言い切れる数字は、編集部が確認した範囲では見当たらないからです。
同じ条件で並べられる数字として、令和7年賃金構造基本統計調査の概況に、一般労働者の正社員・正職員の所定内給与があります。全産業で月358.8千円、「卸売業,小売業」で月374.4千円です(男女計、第6-1表と第6-3表)。後者は卸売業を含む産業全体の値で、小売、まして衣料品販売だけの数字ではありません。
職種の表(job tagの掲載値)の範囲では、販売店員の区分の384.8万円が、3職業の中で最も低い値です。比べたい職場の水準は、募集要項で確認してください。
アパレル業界で年収600万円になるのはどんな仕事ですか?
job tagの掲載値で600万円に届く職業は、編集部が確認した3職業(衣料品販売384.8万円、ファッションデザイナー539.6万円、マーチャンダイザー、バイヤー557.6万円)の中にはありません。ファッションデザイナーの539.6万円は、デザイナー全般の区分(賃金構造基本統計調査の「デザイナー」)の値で、ファッション分野に限った平均ではありません。いずれも平均値なので、平均を上回る人が存在する可能性はあります。企業単位の数字は、有価証券報告書の平均年間給与で確認でき、従業員全体の平均である点に注意してください。
アパレル業界で35歳の年収はいくらですか?
年齢階級別の年収は、販売店員の区分(衣料品以外を含む)について、公的統計にあります。job tagの衣料品販売のページには、「年齢別の年収グラフ」があります。e-Statにも、令和7年の統計表「職種(小分類)、年齢階級別 現金給与額・所定内給与額・年間賞与等」があります。
ただし、編集部は2026年11月3日に、グラフの数値も統計表の35〜39歳の値も読み取れませんでした。この記事では35歳の値を載せていません。参考として、job tagの衣料品販売の平均年齢は43.6歳です。
アパレルMDの平均年収は?
job tagの「マーチャンダイザー、バイヤー」の年収は557.6万円、平均年齢は42歳です(令和7年賃金構造基本統計調査を加工。2026年11月3日確認)。化粧品訪問販売のページと同じ値で、MD固有の数字とは言えません。
アパレルの正社員の年収はいくらですか?
job tagの衣料品販売の年収が、雇用形態を区別した値かどうかは、編集部が開いたページには記載が見当たりません。雇用形態で分かれる数字としては、「卸売業,小売業」の正社員・正職員の所定内給与が月374.4千円です(令和7年・男女計・第6-3表)。月額で、賞与と残業代を含まない点に注意してください。
まとめ
- 公的統計の数字:job tagの衣料品販売は年収384.8万円(令和7年賃金構造基本統計調査を加工)。「販売店員」(コード1321)の区分の値と見られ、アパレル専用ではありません
- 数字で確認できた差:雇用形態(「卸売業,小売業」で正社員以外は正社員の61.3%)と、職種ごとの掲載値の水準。個々の会社ごとの差は公的統計に出ず、会社の規模別の値はこの記事では取得できていません
- 会社間の差:有価証券報告書の平均年間給与は従業員全体の平均で、販売職の年収ではありません
- 応募前:固定給と手当の内訳、固定残業代、賞与の算定方法、インセンティブの条件、雇用形態と登用の条件を確認します
年収を最優先の軸に置く販売スタッフには、会社を替える前に、雇用形態と職種を見直す選択肢を先に検討することをおすすめします。この記事で数字を並べて確かめられた差が、その2つだったからです。一方、仕事の内容や職場の人間関係に重きを置く人は、年収の数字だけで動く必要はありません。
年収の数字だけで応募先を決める人には、積極的におすすめしません。この記事の数字は平均値で、応募先1社の給与を示すものではないからです。応募前には、固定残業代の時間数、インセンティブの条件、配属先、転勤の有無も、求人票と面接で確かめてください。
現職と比べるときは、月額の内訳、過去の賞与の支給実績、年間休日、残業時間、雇用形態の5つを同じ表に並べます。現職を上回る見込みがあるときだけ、応募先の公式採用ページと求人票を見て、足りない情報を転職サービスで補う順で進めれば足ります。
当サイトは、転職サービスの紹介で収益を得ることがあります。この記事にはサービスへの広告リンクを置いていません。現職の条件に満足している人や、年収の目安を確認したいだけの人は、登録せず、求人票と有価証券報告書の確認で足ります。
年収の条件を比べて応募先を絞るときの転職サービスの選び方は、別の記事で扱います。
参考・出典
- 厚生労働省「job tag(職業情報提供サイト)」衣料品販売(賃金〔年収〕384.8万円・年齢43.6歳・労働時間161時間・就業者数3,291,060人・求人賃金〔月額〕22.7万円〔令和7年度〕。賃金・年齢・労働時間は令和7年賃金構造基本統計調査、就業者数は令和2年国勢調査、求人賃金はハローワーク求人統計データ): https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/73 (2026年11月3日確認)
- 同「スーパー店長」(同値の確認・就業者数303,970人): https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/55 / 同「ファッションデザイナー」(539.6万円・39.1歳): https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/340 / 同「マーチャンダイザー、バイヤー」(557.6万円・42歳・就業者数29,500人): https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/544 / 同「化粧品訪問販売」(557.6万円・42歳・就業者数23,200人): https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/465 (いずれも2026年11月3日確認)
- 厚生労働省「job tag」統計データに関する留意事項(年収の計算方法、職業ごとの統計データの注記): https://shigoto.mhlw.go.jp/User/topics/detail/584 (2026年11月3日確認)
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」(2026年3月24日公表)。主な用語の定義、第6-1表「雇用形態、性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び雇用形態間賃金格差」、第6-3表「雇用形態、性、産業別賃金、対前年増減率及び雇用形態間賃金格差」、第8表「役職、性別賃金、対前年増減率及び役職・非役職間賃金格差」(数値は2025年6月分の一般労働者。第8表は雇用期間の定めのない者): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/index.html (概要PDF=dl/14.pdf、第8表=dl/08.pdf。2026年11月3日に原典を開いて確認)
- 職業安定法(昭和22年法律第141号)5条の3第4項、同法施行規則(昭和22年労働省令第12号)4条の2第3項5号(法5条の3第4項の委任): https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012 (2026年11月3日にe-Govの法令APIで条文を確認)
- 厚生労働省「job tag」職業分類対応表(R8.3。topics/detail/584 から取得するExcel。衣料品販売を含む24職業=賃金構造基本統計調査「1321 販売店員」、ファッションデザイナー=「1224 デザイナー」、マーチャンダイザー、バイヤー・化粧品訪問販売=「1324 その他の商品販売従事者」): https://shigoto.mhlw.go.jp/User/topics/detail/584 (2026年11月3日確認)
- e-Stat「賃金構造基本統計調査」令和7年の統計表(職種〔小分類〕、年齢階級別 現金給与額・所定内給与額・年間賞与等〔産業計〕。公開日2026年3月24日): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&year=20250&month=0&tclass1=000001229845&tclass2=000001229849&tclass3=000001229855&layout=datalist (2026年11月3日に一覧を確認。値は読み取れておらず本文では使っていない)

